業務用ジェラートメーカーは、家庭用よりも何十倍も高額なのに、実は100Vの家庭用コンセントで動く小型機種が存在します。
業務用と家庭用のジェラートメーカーは、見た目のサイズ以上に根本的な設計思想が異なります。家庭用は1〜3人分(約0.5〜1L程度)を作ることを想定していますが、業務用は1時間に42〜84人分ものジェラートを製造できる処理能力を持っています。これは単純な量の差ではありません。
つまり、連続稼働を前提にした設計です。
家庭用のアイスクリームメーカーは毎日何時間も回し続けることを想定していないため、モーターや冷却コンプレッサーが短期間で劣化してしまうことがあります。一方、業務用は一日中動かし続けても壊れない耐久性を持ち、厨房という過酷な環境で何年も使い続けることができます。
また、衛生管理の面でも大きな違いがあります。業務用のジェラートメーカー(特に加熱殺菌一体型)は、牛乳などの乳製品を加熱殺菌してからフリージング(冷却・攪拌)する工程が一台で行えます。日本では乳製品を扱う製造業において加熱殺菌が事実上必要とされており、業務用機器ならこの工程を確実にこなせます。
家庭で楽しむだけなら問題ありません。ただし、販売目的で乳製品を使ったジェラートを作る場合は、業務用の加熱殺菌対応機器が必要になるということですね。
さらに価格帯も大きく異なります。家庭用は数千円〜数万円が相場ですが、業務用の本格機種は100万円〜500万円以上が標準です。ただし後述しますが、小型の卓上業務用機器であれば20万円前後から導入できる選択肢も存在します。これは使えそうです。
| 項目 | 家庭用 | 業務用(小型) | 業務用(本格) |
|---|---|---|---|
| 製造量の目安 | 1〜3人前 | 42〜84人前/時間 | 100人前以上/時間 |
| 価格帯 | 数千円〜3万円 | 20万〜50万円 | 300万〜700万円以上 |
| 電源 | 100V | 100V(卓上型) | 200V(3相) |
| 加熱殺菌機能 | なし | 機種による | あり(一体型) |
| 連続稼働 | 不可 | 限定的に可 | 可 |
参考:業務用から家庭用まで幅広い機種の性能比較はこちらで確認できます。
FMI ハイパートロンミニ 小型業務用ジェラートマシン(エフ・エム・アイ公式)
業務用ジェラートメーカーを選ぶ際、まず知っておきたいのが主要なメーカーの特徴です。国内で流通している主なブランドは、カルピジャーニ(Carpigiani)、カタブリカ(Cattabriga)、FMI(エフ・エム・アイ)、タイジ(TAIJI)などです。
実は、カルピジャーニとカタブリカはイタリアの「Ali Group」という同じ厨房機器グループのブランドで、製造工場も共通しています。FMIはそのカタブリカのOEM的な位置づけで、国内仕様で販売されています。つまり、3ブランドは構造的な差がほとんどないということですね。
ブランドよりも「誰から買うか・どんなサポートが受けられるか」が大切です。
それぞれの価格帯の目安は以下のとおりです。
はじめてジェラート販売を始めようとしている方には、いきなり300万円以上の機器を購入するのはハードルが高いかもしれません。タイジやFMIの卓上型は100V電源で動作し、厨房の一角に置けるコンパクトさが魅力です。小規模なカフェやキッチンカーなど、少量多品種のジェラートを作る用途に適しています。
ただし小型機は連続生産能力に限界があります。年商1,500万円〜2,000万円の規模を超えてくると、4kgタイプの本格機器が必要になります。事業規模に合わせた選択が重要です。
参考:主要メーカーのランキングと比較情報はこちらで確認できます。
ジェラートマシン メーカー8社 注目ランキング(Metoree)
業務用ジェラートメーカーの導入を考えるとき、機器単体の価格だけを見てしまいがちですが、それが大きな落とし穴になります。ジェラート販売を始めるには、機器以外にも複数の設備とコストが必要です。
設備の全体像を把握することが基本です。
主な導入費用の目安は以下のとおりです。
すべて揃えると800〜1,500万円規模になることもあります。ただし、最初からすべてを一気に揃える必要はありません。
段階的な導入がポイントです。
まずは加熱殺菌一体型の4kgタイプ1台でスタートして、事業が軌道に乗ってきたらパステライザーを追加し、さらに生産量が増えれば8kgタイプに増強する、という順番が現実的です。実際に年商1,500万〜2,000万円程度までは、4kgタイプ1台で十分に対応できることが多いとされています(はがきの横幅=10cmを目安にすると、4kgというのは片手で持てる大きさのボウル約4杯分のイメージです)。
また、設備費用は「小規模事業者持続化補助金」や「事業再構築補助金」を活用することで、導入費用の2分の1〜3分の2を補助してもらえる可能性があります。補助金は「採択後に購入する」が鉄則で、事前購入は補助の対象外になるので注意が必要です。まずは補助金の申請スケジュールを確認し、その後に機器を購入する、という順番で進めることを強くおすすめします。
さらに、リース会社を活用して初期費用ゼロで導入できる代理店もあります。毎月の費用として計上できるため、まとまった資金がない段階でも導入しやすいのは大きな利点です。
業務用ジェラートメーカーを購入しても、ジェラートを販売するには法律上の手続きが必要になります。これを知らずに見切り発車すると、開業直前になって多くのトラブルが起きてしまいます。
必要な手続きは大きく2つです。
まず1つ目が「食品衛生責任者」の資格取得です。飲食物を販売するお店には、必ず食品衛生責任者を置くことが義務づけられています。難しい試験は不要で、保健所や食品衛生協会が開催する1日の講習会(約6時間)を受講するだけで取得できます。受講費用は約10,000円程度で、一度取得すれば全国で有効な資格です。調理師や栄養士など特定の資格保有者は講習が免除されます。
2つ目が「食品営業許可(乳類製造業 or 飲食店営業)」の取得です。ジェラートに牛乳を使う場合は「乳類製造業」に該当することがあり、所轄の保健所に申請が必要です。申請費用は都道府県によって異なりますが、概ね15,000〜30,000円程度が目安です。
許可申請の前に必ず保健所へ事前相談に行くことが原則です。
保健所による現地検査が行われ、設備の衛生基準(シンクの数・冷蔵設備の有無など)を満たしていることが確認されて初めて許可が下ります。キッチンカーで出張販売する場合は、営業する地域ごとに許可が必要になることもあるので、計画段階から保健所に相談しておくのが安心です。
参考:飲食店開業に必要な営業許可の詳細はこちらで確認できます。
業務用ジェラートメーカーを選ぶとき、スペックや価格だけに目が行ってしまい、電源の種類と設置スペースの確認を後回しにするケースがよく見られます。これが実は大きな失敗の原因になります。
電源の種類は必ず最初に確認するべきです。
多くの本格的な業務用ジェラートメーカーは「単相200V」または「三相200V」の電源が必要です。一般家庭の普通のコンセントは「単相100V」のみなので、そのままでは使えません。200V対応工事には電気業者への依頼が必要で、工事費として別途5万〜20万円程度かかることがあります。
ただし、FMIの「ハイパートロンミニ(HTF-3/HTF-6N)」やタイジの小型機種など、100V電源で動く卓上型の業務用ジェラートメーカーも存在します。自宅や小規模な店舗でのスタートを考えている場合は、100V対応機種から始める選択肢があります。これは知っておくと得する情報です。
設置スペースの面でも確認が必要です。本格的な業務用機器は幅70〜100cm、奥行き60〜80cmを超えるサイズのものも多く、店舗の厨房レイアウトを事前に考えておかないと、搬入できないケースすら起こり得ます。FMIのHTF-3のような小型機は幅26cm×奥行き31cmほど(A4用紙の横幅程度)とコンパクトで、カフェのカウンター上にも置ける大きさです。
また、重量も見落とせないポイントです。小型機でも20〜32kg程度あるため、床への負荷や搬入経路の確認も事前に必要です。30kgというのは、米袋(5kg)を6袋分積んだ重さと同じです。設置後に動かすのは難しいので、最初の設置場所をよく検討しておくことをおすすめします。
以下のポイントを確認してから購入に進むと安心です。
業務用ジェラートメーカーを導入する主婦の方の多くが、当初は「開業したら何でも作ればいい」と考えがちです。しかし実際には、同じ地域でジェラートを販売する競合との差別化が収益を左右する最大の要因になります。
差別化が収益の鍵です。
そこで近年注目されているのが「地産地消ジェラート」という戦略です。地元の農家から仕入れた旬の果物や野菜、地域名産品をジェラートのフレーバーに活用することで、大手スーパーやコンビニでは決して買えない"その場所でしか食べられない味"を生み出せます。
ジェラートは原価率が約30%程度と言われており、月商150万円の場合は45万円が材料費になります。しかし地元農家から直接仕入れることで、仕入れコストを抑えながら品質をアピールできるという二重のメリットがあります。
また、ジェラートは「6次産業化」の視点で農業×食品製造×販売を一体で行う事業モデルとの相性が非常に良く、この切り口を事業計画書に落とし込むことで補助金の採択率アップにつながります。「地域資源の活用」「女性の雇用創出」といったキーワードは、補助金審査でも高く評価されることが多いです。
さらに、業務用ジェラートメーカーで作ったジェラートは通販販売との相性も良く、冷凍品として全国発送することが可能です。物販と店舗販売を組み合わせることで、季節変動の大きいジェラートビジネスの売上を安定させる効果が期待できます。実際に淡路島など観光地のジェラートショップでは、ネットショップでの販売実績を積み上げている事例が出てきています。
事業規模によっては、まず地元のイベントやマルシェへの出店から始めてキッチンカーで実績を積み、その後に固定店舗へ移行するステップが現実的な選択肢として成功事例も多くなっています。
参考:ジェラート開業の機械・資金・補助金に関する詳細はこちら。
ジェラート開業したいなら「機械とお金」の話(gelateriaamore / note)