「天然成分100%の食品でも、pH調整剤が入っていると添加物扱いになります。」
pH調整剤とは、食品の酸性やアルカリ性の度合い(pH値)を一定の範囲に保つために使われる食品添加物の総称です。私たちが普段スーパーで買うお惣菜、ハム、お弁当、レトルト食品など、加工食品のほぼすべてに含まれていると言っても過言ではありません。
pH値は0〜14の数値で表され、7が中性、それより低いと酸性、高いとアルカリ性になります。食品のpHが乱れると、細菌が増殖しやすくなったり、色や風味が変わったりと、品質に直接影響が出ます。つまり、pH調整剤は「食品を安全においしく保つための縁の下の力持ち」です。
代表的なpH調整剤の成分には、クエン酸(レモンや梅に自然に含まれる酸)、乳酸(ヨーグルトの発酵で生まれる酸)、酢酸(お酢の主成分)、炭酸水素ナトリウム(いわゆる重曹)などが含まれます。これらはもともと自然界にも存在する物質です。
意外かもしれませんが、pH調整剤は「複数の成分をまとめて一括表示できる」添加物です。そのため、ラベルに「pH調整剤」と一言書かれているだけで、実際には3〜5種類の成分が使われている場合があります。これが「pH調整剤って何が入っているかわからない」という不安感を生む一因になっています。
これが基本です。まずここから理解を深めましょう。
| 成分名 | 自然界での存在 | 主な使用食品 |
|---|---|---|
| クエン酸 | レモン・梅・柑橘類 | 飲料・菓子・惣菜 |
| 乳酸 | ヨーグルト・漬物 | ハム・ソーセージ・チーズ |
| 酢酸(氷酢酸) | お酢・発酵食品 | マヨネーズ・ドレッシング |
| 炭酸水素ナトリウム | 鉱泉水・天然塩 | 菓子・パン・麺類 |
| リンゴ酸 | りんご・桃 | ジュース・ゼリー |
食品添加物に対して「なんとなく怖い」という印象を持つ方は多いですが、pH調整剤の多くは自然由来の成分です。正しく知ることが、不安を減らす第一歩になります。
食品添加物の安全性評価には、「1日摂取許容量(ADI:Acceptable Daily Intake)」という国際的な指標が使われます。ADIとは、人間が一生涯毎日摂取し続けても健康に影響が出ないと判断された1日あたりの最大摂取量のことです。
この数値は、動物実験などで「何も問題が起きなかった最大量(最大無毒性量:NOAEL)」を算出し、さらにその100分の1を安全係数として設定しています。つまり、実験でまったく問題がなかった量のさらに100分の1という、非常に厳しい基準です。
日本では食品安全委員会がこの評価を行い、厚生労働省が使用基準を定めています。国際的にはWHO(世界保健機関)とFAO(国連食糧農業機関)が合同で設置するJECFA(食品添加物専門家委員会)の評価も参照されています。これは信頼できる基準です。
クエン酸を例に挙げると、JECFAの評価では「ADI not specified(特定の制限なし)」と分類されています。これは「通常の食事から摂取する量では健康への懸念がほぼない」という意味です。同様に乳酸、酢酸なども非常に安全性が高いと評価されています。
安全性の評価は定期的に見直されます。新しい科学的知見が出るたびに再評価されており、2024年時点でも日本の食品安全委員会は継続的な審査を行っています。科学的根拠に基づく管理がなされているということですね。
参考:食品安全委員会(食品添加物の安全性評価について詳しく解説されています)
https://www.fsc.go.jp/osirase/additive_hyoka.html
参考:厚生労働省(食品添加物の指定・使用基準改正に関する情報が掲載されています)
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/syokuten/index.html
スーパーで食品のラベルを見ると「pH調整剤」とだけ書かれていることがほとんどです。これは食品衛生法の「一括名表示」という制度によるもので、同じ目的で使われる添加物をまとめて一つの名称で表示することが認められています。
一括表示が認められているのは、個別の成分名をすべて列記すると表示スペースが膨大になるためです。同時に、製造上の都合で配合を微調整する際にいちいち表示を変えなくて済むという実務的な理由もあります。これが現行のルールです。
実際にpH調整剤としてよく使われる成分の組み合わせには、次のようなものがあります。
「一括表示だから何が入っているかわからない」という不安は理解できます。ただ、実際には使用できる成分は食品衛生法で限定されており、認可された添加物しか使えません。勝手に未知の化学物質を入れることは法律上不可能です。
知っておくと安心できる情報として、消費者庁の「食品添加物の一括名表示」のページでは、どの添加物が一括名に含まれるか一覧が公開されています。気になる方はチェックしてみることをおすすめします。
参考:消費者庁(食品添加物の一括名表示・用途名表示の一覧が確認できます)
https://www.caa.go.jp/policies/policy/food_labeling/food_labeling_act/assets/food_labeling_cms201_230601_01.pdf
一括表示の仕組みを知れば、むやみに怖がる必要はないということですね。
「pH調整剤は体に悪いの?」という疑問を持つ方は少なくありません。ここでは、実際の研究データや摂取量の現実に基づいて考えてみます。
まず、国立医薬品食品衛生研究所が行った「マーケットバスケット調査」では、日本人が食品添加物から実際に摂取している量は、ADI(1日摂取許容量)の数十分の一から数百分の一程度に収まっていることが示されています。つまり、通常の食生活では過剰摂取にはなりにくいということです。
一方で、特定の成分については注意が必要な場合もあります。たとえば、リン酸塩系のpH調整剤(リン酸、ピロリン酸ナトリウムなど)は過剰摂取するとカルシウムの吸収を妨げ、骨密度の低下につながる可能性があるという研究があります。ただしこれは「非常に多量を長期間摂取した場合」の話であり、通常の食生活での摂取量ではほとんど問題ないとされています。
また、「酸性食品を大量に食べると体が酸性になる」という誤解がありますが、これは医学的には正確ではありません。人間の体は血液のpHを7.35〜7.45の範囲に非常に精密に保つ恒常性維持機能(ホメオスタシス)を持っており、食べ物のpHが血液のpHに直接影響することはありません。体は賢いですね。
特に気をつけたいのは、持病がある方の場合です。慢性腎臓病(CKD)の患者さんは、リン酸塩の代謝がうまくいかないため、リン酸系添加物の多い加工食品を控えるよう医師から指導されることがあります。健康な方であれば、これは条件外の話ですが、家族に腎臓病の方がいる場合は、かかりつけ医に相談するのが安心です。
近年、スーパーでは「無添加」「保存料不使用」「天然成分使用」などの表示が目に入る機会が増えています。これらの表示を見て「pH調整剤入りの食品より安全なんだろう」と感じる方は多いはずです。実はここに大きな落とし穴があります。
「無添加」という表示には、法律上の統一定義がありません。消費者庁は2022年3月に「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」を公表し、「保存料無添加なのに日持ちする食品は、他の方法で保存性を高めている可能性がある」として、誤解を招く表示への注意を呼びかけています。要注意です。
つまり、保存料を使わない代わりに塩分を大幅に増やしたり、砂糖を多く入れたりして日持ちを保つ食品が実際に存在します。保存料ゼロでも、塩分や糖質の過剰摂取リスクが生まれるわけです。これは意外ですね。
一方でpH調整剤を適切に使うことで、食塩使用量を減らしつつ保存性を高めることが技術的に可能です。つまり「pH調整剤入り=不健康」「無添加=健康」という単純な図式は成り立ちません。
食品選びで本当に重要なのは、添加物の有無よりも「全体的な栄養バランス」です。厚生労働省や農林水産省が推進する「食事バランスガイド」では、加工食品を全面否定するのではなく、主食・主菜・副菜をバランスよく組み合わせることが推奨されています。これが原則です。
pH調整剤に限らず、食品添加物全体への向き合い方として「成分表示を確認する習慣」を持つことが最も実践的な対策です。成分表示はすべての加工食品に義務づけられており、難しい化学式でなく使途名・一括名で書かれているため、慣れれば意外と読み解きやすいものです。
参考:消費者庁(食品添加物の不使用表示に関するガイドラインの内容が確認できます)
https://www.caa.go.jp/policies/policy/food_labeling/quality/edit_24/
「無添加なら安心」という思い込みは、一度手放してみてはいかがでしょうか。食品表示をきちんと読む力こそが、健康的な食生活を守る一番の武器になります。
ここまで読んでいただいた方はもう、pH調整剤に対する不必要な不安はかなり解消されたのではないでしょうか。ここでは、日常の買い物に役立つポイントを整理します。
まず、pH調整剤は国の厳格な審査を通過した食品添加物であり、通常の食生活において健康被害をもたらすリスクはきわめて低いというのが、現時点での科学的コンセンサスです。これが結論です。
次に、食品表示を読む際の実践的なポイントをご紹介します。
「知らないと損する」情報としてもう一つお伝えすると、食品添加物について専門的に学びたい場合は、消費者庁が一般向けに公開している「食品添加物Q&A」や、食品安全委員会の「食品安全モニター」制度(無料で情報を受け取れる)を活用する方法があります。これは無料です。
日常の食卓を守るために必要なのは、闇雲な「添加物恐怖」でも「添加物完全無視」でもありません。正しい知識を持ちながら、楽しく食事を選べる自分になることが一番の近道です。
参考:消費者庁「食品添加物Q&A」(よくある疑問を分かりやすく解説したページです)
https://www.caa.go.jp/policies/policy/food_labeling/food_sanitation/food_additive/qa.html
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