高齢者向け食品メーカーが選ぶ介護食の種類と選び方

高齢者向け食品を扱うメーカーの種類や特徴、選び方を徹底解説。介護食・やわらか食・嚥下食など、親の食事に悩む主婦が知っておくべきポイントとは?

高齢者向け食品メーカーの種類と介護食の選び方

市販の高齢者向け食品は、健康な高齢者向けのものより「やわらかいだけ」の商品を選んでいると、むしろ誤嚥リスクが上がる場合があります。


この記事でわかること
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主要メーカーの特徴と分類

キューピーやニュートリー、ホリカフーズなど、介護食を手がけるメーカーの強みと商品ラインナップを比較します。

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介護食の規格・区分の見方

「ユニバーサルデザインフード(UDF)」や「学会分類2021」など、パッケージの区分表示の正しい読み方を解説します。

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親の状態に合った選び方

嚥下(えんげ)機能や咀嚼(そしゃく)力のレベル別に、どのメーカーのどの商品が適切かを具体的に紹介します。


高齢者向け食品メーカーの主な種類と市場規模

日本の介護食市場は、2023年時点で約2,700億円規模に達しており、今後も拡大が続くと予測されています。市場を牽引するのは、大手食品メーカー・医療系メーカー・宅配系サービスの3つの系統です。


代表的な大手食品メーカーとしては、キューピー・味の素・ニッスイホリカフーズ・エバースマイル(大和製罐) などが挙げられます。これらは既存の食品製造ラインを活かしながら、介護食ラインナップを展開しているのが特徴です。


一方で、医療・介護専門メーカーとして知られるのが ニュートリー株式会社 や クリニコ(グリコグループ) です。これらは栄養補助食品経管栄養・流動食に強みを持ち、病院や介護施設からの採用実績が豊富です。つまり「医療現場のお墨付き」があるということです。


宅配系では まごころケア食(シルバーライフ) や ウェルネスダイニング のように、ミールキット形式で週単位の配送サービスを展開する業者も急増しています。これは使えそうです。


市場が拡大している背景には、65歳以上の高齢者人口が2025年に約3,600万人を超えると推計されていることがあります(内閣府「高齢社会白書」2024年版より)。介護食の需要は今後10年でさらに高まることが見込まれており、選択肢の多さが逆に「どれを選べばよいか」という混乱を生んでいます。


内閣府「高齢社会白書」:高齢者人口の推移と将来推計が確認できます


メーカーの系統ごとに「得意分野」が異なることを知っておくだけで、商品選びの入り口で迷う時間を大幅に短縮できます。それが基本です。


高齢者向け食品の区分表示「UDF」と「学会分類2021」の見方

パッケージを手に取ったとき、「区分1」「コード3」といった表記を見たことはないでしょうか。これらは全く異なる2つの規格に基づいており、混同すると誤った商品を選ぶ原因になります。意外ですね。


ユニバーサルデザインフード(UDF) は、日本介護食品協議会が定めた自主規格で、「かたさ」と「とろみ」を基準に4つの区分に分類されています。


| UDF区分 | 対象となる状態の目安 |
|---|---|
| 区分1「容易にかめる」 | 硬いものや大きいものが少し食べにくい |
| 区分2「歯ぐきでつぶせる」 | 硬いものや大きいものが食べにくい |
| 区分3「舌でつぶせる」 | 細かくやわらかければ食べられる |
| 区分4「かまなくてよい」 | 固形物が難しく、飲み込みに注意が必要 |


一方の 日本摂食嚥下リハビリテーション学会「嚥下調整食学会分類2021」 は、医療・介護現場での共通言語として策定されたもので、食事コード(0j〜4)とろみ分類(薄い・中間・濃い)の2軸で表します。


どちらを使うかの目安としては、「自宅で購入する一般商品はUDF」、「病院や施設から退院後に処方的に選ぶ場合は学会分類2021」と覚えておくだけでOKです。


区分を正しく理解するためには、かかりつけの医師や言語聴覚士(ST)に「何区分が適切か」を事前に確認しておく方法が最も確実です。言語聴覚士は嚥下機能のプロフェッショナルであり、自費でも1回3,000〜5,000円程度で相談できる施設も増えています。


日本摂食嚥下リハビリテーション学会「嚥下調整食学会分類2021(食事)早見表」:区分コードの詳細と対応する食形態が一覧で確認できます


主要メーカー別・高齢者向け食品の特徴と代表商品

ここでは、スーパーやドラッグストア、ネット通販で入手しやすい主要メーカーの特徴と代表的な商品を整理します。これは押さえておくべき情報です。


キューピー株式会社「やさしい献立」シリーズは、UDF区分1〜4まで幅広くラインナップしており、1食あたり150〜250円程度と比較的手頃な価格帯が特徴です。なかでも「舌でつぶせる」シリーズは、魚の煮つけや肉じゃがなど和食メニューが豊富で、食事の見た目が整っている点が好評です。見た目の「食欲感」は高齢者の食事量に直結するため、重要なポイントです。


ホリカフーズ株式会社「おいしくミキサー」「なめらかおかず」シリーズは、素材の味をそのまま残しながら形成しているレトルトパウチ型の商品が特徴です。1食あたり約200〜300円で、常温保存が可能なため防災備蓄を兼ねた購入をしている家庭も多いです。


ニュートリー株式会社「やわらかい食事」「アイソカル」シリーズは、医療・介護施設からの信頼が厚く、栄養密度が高い点が強みです。1パック200mlで200kcal以上を摂取できる製品もあり、食事量が著しく落ちている高齢者に向いています。ただし薬局や専門店での購入が中心のため、入手のしやすさでは大手食品系に劣る面があります。


エバースマイル(大和製罐)は、ミキサー食レベルの形状でありながら、もとの料理の形を再現した「ムース食」が特徴的です。見た目が通常の食事と変わらないため、食欲を維持しやすいとして注目されています。これは期待できそうです。


メーカーを1つに絞らず、「主食はキューピー、補食はニュートリー」のように目的別に使い分けると、栄養バランスと食の楽しさを両立しやすくなります。


日本介護食品協議会「ユニバーサルデザインフード」公式サイト:UDF対応メーカーと商品一覧が確認できます


高齢者向け食品メーカーが扱う「とろみ調整食品」の正しい使い方

とろみ調整食品は、使い方を誤ると誤嚥リスクをかえって高めます。これが盲点です。


とろみ剤のメーカーとして代表的なのは、ニュートリー「トロミアップパーフェクト」・フードケア「ソフティアU」・キューピー「つるりんこQuickly」 などです。これらは粉末状のとろみ剤で、水やお茶、ジュースに混ぜることで、嚥下しやすいとろみをつけられます。


ただし、「とろみが濃ければ安全」という考え方は誤りです。農林水産省の啓発資料でも、「過度なとろみは口の中に残りやすく、かえって誤嚥の原因になる」と明示されています。正しい濃度の目安は「薄いとろみ・中間とろみ・濃いとろみ」の3段階で、前述の学会分類2021の「とろみ早見表」を参照して決定します。


実際に使用する際は、以下のポイントを守ることが重要です。


- 液体に粉を加えてからよくかき混ぜ、30秒〜1分静置してから提供する(かき混ぜながら飲ませると粘度が不安定になる)
- 温かい飲み物と冷たい飲み物では粘度の出方が異なるため、メーカーの指定分量を温度別に確認する
- 同じ銘柄のとろみ剤を継続使用し、途中で銘柄を切り替えない(粘度の基準が変わる)


正しいとろみ濃度の確認には「シリンジ法」という簡易的な計測方法がありますが、自宅での実施はハードルが高いです。誤嚥が疑われる場合は、まず訪問リハビリや外来での嚥下評価を受けることを検討するのが先決です。


農林水産省「介護食品(スマイルケア食)」ページ:とろみ食を含む介護食品の選び方の指針が掲載されています


主婦が見落としがちな「高齢者向け食品」活用の独自視点:備蓄と日常使いの二刀流戦略

高齢者向け食品は「介護が始まってから買うもの」という認識が多いですが、実はその考え方が準備を遅らせる最大の原因です。平均的に介護が必要になる時期は75〜80歳とされており、その段階で初めて商品を選び始めると「どれが合うかわからない」「食べてくれない」という問題が発生しやすくなります。


実際に管理栄養士や在宅医療の現場では、「介護認定を受ける前から少しずつ食べ慣れておく」アプローチを推奨しています。これは意外な視点ですね。


具体的には、以下のような「日常使い×備蓄」の組み合わせ戦略が有効です。


- 普段の夕食に週1回UDF区分2の総菜パウチを混ぜて「食べ慣れ」させておく(違和感なく受け入れてもらうための準備)
- 常温保存可能なレトルト介護食を20〜30食程度備蓄し、災害時の非常食として兼用する(1食200〜300円×30食=約6,000〜9,000円の備蓄コスト)
- とろみ剤を健康なうちに試しておくことで、いざ必要になったときの「適正濃度」を把握しておく


備蓄コストは家庭の防災費用として考えると精神的ハードルが下がります。それが継続のコツです。


また、介護食の購入には「セルフメディケーション税制」は適用されませんが、医師の指示のもと嚥下機能低下に対する栄養補助食品を購入した場合は医療費控除の対象になるケースがあります。年間合計10万円以上の医療費がある家庭では、領収書の保管を習慣にしておくことをおすすめします。


高齢の親への対応は「急に始まる」ケースがほとんどです。だからこそ「まだ早い」と思っている今こそ、メーカーと商品の基礎知識を蓄えておくことが、将来の時間とお金のロスを防ぐ最善の準備になります。


国税庁「医療費控除の対象となる医療費」:栄養補助食品が控除対象になる条件と手続き方法が確認できます